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本・雑誌 クリーンエネルギー
本・雑誌内容 無限と思われた地球資源と環境に対し、SOSが発せられようとしています。そこで、今まで通りの経済成長を維持し、より豊かな文明生活を支えるためにはその基盤となるエネルギー源、とりわけクリーンなエネルギー源確保のため、エネルギーの開発と有効利用が火急の話題となって参りました。 本誌は、このような情勢のもと、エネルギー問題をなるべく広い視野にたち、経済性・環境保全・技術課題から、システム導入手順・メンテナンス・関連法規の解説に至るまで幅広い内容を編集するよう心がけ、興味ある話題の提供と見やすい、分かりやすい本づくりに邁進致します。
本・雑誌内容詳細 テクニカルレポート
■ コージェネレーション用革新的高効率ガスエンジンの…技術開発
／㈱サステナブル・エンジン・リサーチセンター　木村　真・他
当社は、天然ガスコージェネレーション用ガスエンジンを想定した実験システムを構築し、世界最高レベルの超高負荷運転（Pme＝3MPa）を実現した。また、現行製品機仕様に対し2.8%pt以上の発電効率改善の見通しも得た。本稿では、これら技術開発の概要を紹介する。
■サプライチェーンにおける脱炭素の推進を支援するソリューション
／㈱日立製作所　畑中康一・他
本稿では、脱炭素経営に向けて製品CFP算定が必要になる背景から、当社が考えるソリューションの概要と特長、自社工場での実証実績を紹介する。本ソリューションは、製品単位の環境負荷物質を精緻に算定・可視化し、温室効果ガス排出量の削減へのアプローチを支援する。
■「令和4年度蓄電池等の分散型エネルギーリソースを
活用した次世代技術構築実証事業」の成果
／㈱エナリス　小林輝夫
近年、アグリゲーターの重要性はさらに高まっており、当社がコンソーシアムリーダとして参加している当該実証事業がもたらす効果が、カーボンニュートラルの実現に対する課題の解決に向けた仕組みの構築に寄与するものと期待している。本稿では、再エネアグリゲーションに必要な知見・技術を中心に紹介する。
■10ton/日規模二酸化炭素回収装置
／大陽日酸㈱　富岡孝文
　高濃度二酸化炭素（20 ～ 40%（volume））排出源から、98%（volume）以上の二酸化炭素を得るPSA方式の二酸化炭素回収装置（10ton/日規模）を商品化した。装置は、中小規模の二酸化炭素排出源（排出量1,000m3/h（normal）クラス）向けで、ユニット化して導入･設置が容易な設計とした。
■高効率SOFCを活用した工場のEMS実証
／㈱デンソー　萩原康正・他
太陽光発電（PV）と蓄電池に、高効率な固体酸化物形燃料電池（SOFC）を組み合わせ、実際の工場に設置することで、再エネの調整電源としての課題を抽出し、その対応策となる技術開発を行うための実証を開始したので、本稿では、その概要について紹介する。
■優れた酸素還元活性を有する白金ナノクラスター担持触媒の創製とその起源解明
／東京理科大学　根岸雄一
市販の白金ナノ粒子担持触媒よりも2.1倍高い酸素還元活性を有する白金ナノクラスター担持触媒を作製することに成功した。また、それらにおいては酸素還元反応の進行に適切な電子構造を有する表面白金原子が存在し得るため、それらは高活性を示すことを明らかにした。
■イオン性高分子含有電解液を用いたNa金属電池の高性能化
／Deakin University　近藤慎司・他
本稿では、高分子骨格中にアニオンを固定化させたアニオン性高分子Na塩含有電解液のイオン輸送特性と電気化学特性の特長を紹介する。従来電解液と比較して、優れたNaイオン輸率とNa金属負極上での安定性を示すため、二次電池の高出力・高エネルギー密度化が実現可能であり、今後の実用展開が期待される。

エネルギー事情
■エネルギー白書2023で読むGX（グリーントランスフォーメーション）
／LNG経済研究会　奥田　誠
カーボンニュートラル達成を目指して、「GX（グリーントランスフォーメーション）実現に向けた基本方針」が2023年２月に発表されている。本稿では、経産省の「エネルギー白書2023」を元に、GXの実現に向けた課題と対応などを紹介する。

フィールドレポート
■イオンモール豊川におけるカーボンニュートラルに向けた取り組み
／イオンモール㈱　松川雄介・他
2023年４月、当社は愛知県豊川市に「イオンモール豊川」をオープンした。大型商業施設として初めてのZEB　Ready認証を受け、省エネルギー性能が非常に優れた建物としている。本稿では、「自然エネルギー活用」「地域の環境負荷低減」「防災拠点整備」という三つの軸を元に、先導技術・既往技術を組み合わせた取り組みを紹介する。
■高砂熱学イノベーションセンター
／高砂熱学工業㈱　清水昭浩
高砂熱学イノベーションセンターは、「地球環境負荷低減と知的生産性向上を両立したサスティナブル建築」を設計コンセプトとして建設され、2020年３月に運用を開始した。太陽光発電とバイオマスエネルギー、地下水熱、蓄電池を組み合わせることで、カーボンニュートラルを実現した。
■「自然エネルギー100％大学」への取り組みについて
／千葉商科大学　原科幸彦
当学は2019年に日本初のRE100大学（電気）となったが、これは一部の教員が学生と共に始めた活動を職員も含む大学組織全体のものに展開させた結果である。大学は自然エネルギーへの転換の実例を示し、人材を育成し、地域のセンターとして貢献ができる。
プロダクトNo 1281679688
出版社 日本工業出版
発売日 毎月5日
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